転勤族は定年まで賃貸でも大丈夫？購入との違いと老後の備えを解説

こんな疑問はありませんか？

• マイホームを買ってすぐ転勤になったら困る
• でも、定年後も家賃を払い続けるのは不安

わが家も転勤族です。

7年間の社宅生活を経験し、定年まで賃貸を続けることも考えました。

しかし、子どもの成長や家族の生活拠点を考え、2022年にマイホームを購入しています。

賃貸(社宅)と持ち家の両方を経験して感じるのは、

転勤族だからといってどちらか一方が正解ではないということです。

結論からいうと、老後の住まいと資金を準備できるなら、

転勤族が定年まで賃貸を選んでも問題ありません。

この記事では、転勤族は定年まで賃貸でも大丈夫なのか、賃貸と購入の特徴について解説します。

ご家族に合う住まい方を見つけるための、判断材料にしてくださいね！

結論｜転勤族は定年まで賃貸でも問題ない

転勤族が定年まで賃貸で暮らしても、必ず後悔するわけではありません。

社宅や家賃補助を活用でき、老後に必要な資金も準備できるなら、賃貸は合理的な選択です。

一方で、

• 家族の生活拠点を決めたい
• 子どもの転校を減らしたい

大切なのは、

転勤族だから定年まで賃貸
家賃がもったいないから購入

と、ひとつの理由だけで決めないことです。

賃貸と購入のどちらを選ぶ場合も早めに将来を考えておくことが重要です！

転勤族が定年まで賃貸を選ぶ4つのメリット

まずは、転勤族が定年まで賃貸を続けるメリットを見ていきましょう。

1．転勤に合わせて住み替えやすい

賃貸の大きなメリットは、生活の変化に合わせて住み替えやすいことです。

転勤が決まった場合も、契約を解約して新しい勤務地へ移れます。

持ち家のように、

• 売却する
• 賃貸に出す
• 空き家にする
• 単身赴任を選ぶ

今後も家族帯同を続けたい家庭にとって、身軽さは大きな魅力です。

子どもの年齢や勤務先・家族構成に合わせて、必要な広さの家を選び直すこともできます◎

2．社宅や家賃補助を活用できる

勤務先によっては、社宅や借り上げ住宅・家賃補助を利用できます。

自己負担額が低い場合は、マイホームを購入するより住宅費を抑えられることもあります。

ただし、確認したいのは現在の負担額だけではありません。

会社の制度によって、条件は大きく異なります。

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3．税金や修繕を直接負担しなくてよい

賃貸では、通常の使用による経年劣化や設備の故障は、貸主が修理費を負担するケースがあります。

借主の故意・過失による故障や、契約で定められた小修繕などは、借主負担になる場合も。

一方、持ち家では住宅ローン以外にも次の費用が必要です。

4．定住先を急いで決めなくてよい

転勤族にとって難しいのが、どこを定住先にするかという問題です。

• 実家の近くにするのか
• 現在の赴任先にするのか
• 過去に住んで気に入った地域にするのか

子どもの進学や親の介護によっても、希望する場所は変わります。

賃貸を続ければ、状況が見えるまで定住先を保留できます。

住みたい場所が決まっていない段階で、無理に購入しなくてよいことも賃貸のメリットです◎

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定年まで賃貸を選ぶ前に確認したい3つのこと

賃貸には身軽さがありますが、何も準備せずに定年を迎えてよいわけではありません。

1．定年後も家賃を払い続けられるか

賃貸では、住み続ける限り家賃が発生します。

現役中は無理なく払えていても、定年後に収入が減ると負担が重くなる可能性があります。

たとえば、月8万円の家賃なら年間では96万円。

これに管理費や更新料・駐車場代などが加わる場合もあります。

老後の家計を考えるときは、

• 年金の見込み額
• 退職金
• 貯蓄
• 定年後の就労収入
• 老後に希望する家賃
• 住み替え費用

定年後も現在と同じ家賃を払うとは限りません。

• 家を小さくする
• 郊外へ移る
• 公営住宅や高齢者向け住宅を検討する

このような、複数の選択肢があります◎

2．高齢期の住み替えに備えているか

高齢になると、

• 収入
• 保証人の有無
• 貸主が抱く孤独死や家賃滞納への不安

国土交通省の調査でも、貸主が居室内での死亡事故などを不安視し、

高齢者の入居に消極的になる実務上の課題が指摘されています。

ただし、高齢になれば賃貸を借りられないという意味ではありません。

• 高齢者の入居を受け入れる物件
• 居住支援法人による入居支援
• 見守りサービス

大切なのは、

定年後に初めて考え始めるのではなく、元気なうちから候補を調べておくことです。

• どの地域に住みたいか
• 家賃はいくらまで払えるか
• 保証人を用意できるか
• 高齢者向け物件はあるか
• 病院や買い物へ行きやすいか

将来の住み替え先まで想定しておくと安心です◎

3．住宅費を抑えた分を貯められているか

社宅や家賃補助で住宅費を抑えられていても、

浮いたお金をすべて生活費に使ってしまうと、老後の住居費が残りません。

賃貸を選ぶ場合は、購入しない代わりに何を残すのかを考えましょう。

たとえば、

「賃貸は資産が残らない」といわれることがありますが、

住宅を買わない分を貯蓄できれば、現金という形で資産を残せます。

賃貸と購入の差は、家を持つかどうかだけではありません。

浮いたお金を将来に回せるかどうかも重要です！

転勤族が定年前にマイホームを購入する4つのメリット

続いて、定年前にマイホームを購入するメリットを見ていきましょう！

1．家族の生活拠点をつくれる

マイホームを購入すると、家族の生活拠点を固定できます。

転勤があっても、家族がマイホームに残り、転勤する人だけが単身赴任する選択肢が生まれます。

転勤のたびに、

• 家を探す
• 引っ越しをする
• 新しい地域に慣れる
• 学校や園を変更する

「家族が帰る場所がある」という安心感も、持ち家ならではの価値です◎

2．子どもの生活環境を安定させやすい

子どもがいる転勤族にとって、転校は大きな悩みです。

マイホームを購入して家族が定住すれば、同じ学校へ通い続けやすくなります。

ただし、家族が定住すると、転勤する人が単身赴任になる可能性があります。

子どもの環境を優先する一方で、夫婦や親子が離れて暮らす影響も考える必要があります。

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3．老後の住まいを早めに確保できる

住宅ローンを現役中から返済すれば、定年までに残債を減らせます。

完済後も税金や修繕費は必要ですが、毎月の家賃を払い続ける必要はありません。

一方で、住宅ローンの完済時期が定年後になる場合は注意が必要です。

退職後も返済を続けられるか、繰り上げ返済をするのか、購入前に計画しましょう！

4．団体信用生命保険で住まいを残せる場合がある

住宅ローンを利用する際は、団体信用生命保険へ加入することがあります。

契約内容によっては、

ローン契約者が死亡または所定の高度障害状態になった場合残りの住宅ローンが保険で返済されます。

ただし、保障範囲や加入条件は商品によって異なります。

生命保険全体を減らせるとは限らないため、団信と既存の保険を分けて確認しましょう◎

転勤族がマイホームを購入する4つの注意点

購入にはメリットがありますが、転勤族ならではの負担もあります。

1．転勤後に単身赴任になる可能性がある

マイホームを購入した地域から通えない場所へ転勤になれば、

家族帯同か単身赴任かを選ぶことになります。

単身赴任を選ぶと家族の生活環境は維持できますが

一方で夫婦や親子が離れて暮らす寂しさがあります。

家事や育児が一方へ偏る可能性もあるため、家計だけでなく家族への影響も話し合っておきましょう！

2．二重生活で支出が増える

単身赴任では、マイホームの住宅費に加え赴任先でも生活費がかかります。

会社から手当が出ても、すべてを補えるとは限りません。

購入前に勤務先の制度を確認し、二重生活になっても返済できる予算に抑える必要があります！

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3．売却や賃貸が予定どおり進むとは限らない

家族で転勤先へ移る場合、持ち家を売却または賃貸に出す方法があります。

ただし、すぐに買い手や借り手が見つかるとは限りません。

• 希望価格で売れない
• 空室が続く

また、住宅ローンは本人が住む住宅を前提とした商品です。

転勤などの事情で賃貸を検討する場合は、事前に金融機関へ確認しましょう！

住宅ローン控除についても、

• 単身赴任で家族が住み続ける場合
• 家族全員が転居する場合

この2つは扱いが異なります。

国税庁は、転勤時の適用条件や再居住後の再適用について要件を案内しています。

参考：国税庁「転勤と住宅借入金等特別控除等」

「いざとなれば貸せばよい」と簡単に考えず、契約と需要を確認することが大切です◎

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4．住宅ローン以外の費用がかかる

マイホームの支出は、毎月のローン返済だけではありません。

ほかにも、

• 固定資産税
• 火災保険や地震保険
• 駐車場代
• 設備交換費
• リフォーム費

購入時の諸費用に加え、購入後の維持費まで含めて考えましょう！

賃貸と購入の費用は家賃とローンだけで比べない

賃貸と購入を比べるとき、

• 家賃を払い続けるのはもったいない
• 家賃と同じ返済額なら購入した方が得

このように考えることがあります。

しかし、家賃と住宅ローンの月額だけでは正しく比較できません。

賃貸で計算する費用

• 自己負担する家賃
• 管理費
• 駐車場代
• 更新料
• 火災保険料
• 引っ越し費用
• 原状回復費用
  (借主の故意・過失などがある場合)
• 定年後の家賃

• 家賃補助
• 社宅補助
• 転勤時の引っ越し代
• 敷金・礼金などの会社負担

会社補助が手厚い家庭では、現役中の自己負担を大きく抑えられる場合があります！

購入で計算する費用

• 頭金
• 購入諸費用
• 住宅ローン返済額
• 金利
• 固定資産税
• 火災・地震保険
• 管理費・修繕積立金
• 戸建ての修繕費
• 売却時の費用
• 単身赴任になった場合の生活費

ただし、将来の売却価格は確定していません。

購入価格と同じ金額で売れることを前提にしない方が安全です。

会社の制度で結果は大きく変わる

たとえば同じ月10万円の賃貸でも、

• 全額自己負担する家庭
• 社宅で月3万円だけ支払う家庭

購入後に単身赴任手当が出るかどうかでも、家計への影響は変わります。

費用を比べる際は、一般的なシミュレーションではなく、次の条件を使ってみてください◎

また、住宅ローンの返済期間や完済時年齢は商品ごとに異なります。

例えば「フラット35」は原則として申込時70歳未満の方が対象です。

返済期間は最長35年ですが、「80歳－申込時年齢」と35年のうち、短い方が上限になります。

借りられる年数だけでなく、退職後も無理なく返せるかを確認してくださいね◎

定年まで賃貸が向いている転勤族

次の項目に当てはまる方は、定年まで賃貸を続けるメリットを感じやすいでしょう。

特に、社宅の自己負担が低く、その差額を貯蓄できている家庭では、急いで購入する必要はありません。

ただし、会社の制度が終わった後も同じ生活を維持できるかは確認しておきましょう！

賃貸を選ぶ場合のポイントは「購入しないことではなく、老後の住居費を別の形で準備する」ことです◎

定年前のマイホーム購入が向いている転勤族

次の項目に当てはまる方は、定年前の購入を検討する価値があります。

ただし、当てはまる項目が多くても、今すぐ購入する必要があるとは限りません。

物件価格や家計・家族の希望を整理し、無理のない時期を選びましょう！

経験談｜わが家が定年まで待たずに購入した理由

ただ、転勤の時期は予測できません。

実際に、同じ地域へ住んだ期間は5年・1年・5年とバラバラでした。

• 購入後すぐ転勤になったらどうするのか
• 単身赴任になったら家計は大丈夫なのか

何度も夫婦で話し合いました。

それでも購入を選んだ理由は、子どもの成長と家族の生活拠点を考えたからです。

転勤のたびに住む場所が変わる生活を経験し、

「家族が落ち着いて暮らせる場所が欲しい」

という思いが強くなりました。

2022年に新築マンションを購入し、現在はマイホームでの暮らしに満足しています◎

本当は注文住宅に憧れていましたが、

購入を現実的に考え始めた時期が遅く、家づくりを一から進める余裕がありませんでした。

もっと早く情報を集めていれば、選択肢を広げられたかもしれません。

このように、わが家にとってマイホーム購入は

「賃貸より得だったから選んだ」というより家族が望む暮らしに合っていた選択でした。

転勤族50人はマイホーム購入を後悔している？

当サイトでは、マイホーム購入経験のある転勤族50人に独自アンケートを実施しました。

調査では約8割の方がマイホーム購入後の暮らしに満足していると回答しています。

• 子どもの生活環境が安定した
• 騒音を気にせず暮らせるようになった
• 家族が帰る場所をつくれた
• 賃貸より設備がよくなった

• 購入する時期が早かった
• 将来住みにくい場所を選んだ
• 単身赴任で家計負担が増えた
• 住宅ローンや維持費が重かった
• 修繕費を想定していなかった

アンケートからも、

「購入すれば必ず満足する」わけでも「転勤族なら必ず後悔する」わけでもないとわかります。

重要なのは、購入後に転勤が起きた場合まで想定することです。

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賃貸か購入か迷ったときの7つの判断基準

最後に、転勤族が賃貸と購入で迷ったときに確認したい項目を紹介します。

すぐに結論を出す必要はありません。

1．社宅や家賃補助はいつまで続くか

最初に、勤務先の住宅制度を確認しましょう。

今の自己負担が安くても、数年後に制度が終了する場合があります。

終了後の家賃まで含めて比較しましょう◎

2．家族帯同と単身赴任のどちらを選びたいか

購入後に転勤になった場合、家族帯同を続けるのか・単身赴任を選ぶのかを話し合います。

• 家族帯同なら一緒に暮らせる
  → 持ち家をどうするか考える必要あり
• 単身赴任なら家族の生活拠点は守れる
  → 二重生活になる

現時点で決めきれなくても構いません。

3．住みたい地域が決まっているか

購入後に長く住む可能性があるため、場所選びは重要です。

通勤や子育てだけでなく、老後の暮らしも想像します。

病院や買い物・公共交通機関・親との距離も確認しましょう◎

4．子どもの転校をどう考えるか

子どもの年齢や性格によって、転校への考え方は異なります。

• 家族帯同を続けるのか
• 入園や入学を機に定住するのか

子どもの環境を優先して購入する場合は、単身赴任による家族への影響も考えます。

学校だけでなく、親の負担や家計も含めて判断することが大切です！

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転勤族が家を買う4つのタイミング＞＞

5．二重生活でも無理なく返済できるか

住宅ローンの予算は、現在の家計だけで決めないようにしましょう。

単身赴任手当がなくなった場合も想定し、余裕のある予算に抑えます。

金融機関から借りられる上限ではなく、家族が安心して返せる金額を基準にしましょう◎

6．定年後の住居費を準備できるか

賃貸を選ぶ場合は、定年後の家賃をどう払うか考えます。

購入を選ぶ場合は、退職時に住宅ローンがいくら残るかを確認します。

現在の支出だけでなく、定年後の負担を比較しましょう◎

7．家族が実現したい暮らしは何か

最後は、損得だけでなく、家族がどのように暮らしたいかを考えます。

何を大切にしたいかが明確になると、賃貸と購入のどちらが合うか判断しやすくなります◎

転勤族の賃貸と購入に関するよくある質問

定年後に現金で家を買うのは遅い？

定年後に現金で家を買うことも可能です。

管理人

住宅ローンを利用しないため、金利負担がないメリットがあります

一方で退職金を住宅購入へ使いすぎると

• 老後の生活費
• 医療・介護費

これらが不足する可能性があります。

物件価格だけでなく、購入諸費用や入居後の修繕費も必要です。

定年後に購入する計画なら、住宅購入後も十分な生活資金が残るか確認しましょう！

高齢になると賃貸を借りられない？

高齢だから必ず断られるわけではありません。

ただし、

• 収入
• 保証人の有無
• 貸主が抱く孤独死や家賃滞納への不安

管理人

これらから、賃貸住宅の選択肢が狭くなるケースも

高齢者を受け入れる物件や居住支援サービスもあるため、

早めに情報を集めておくことが大切です◎

転勤中に持ち家を賃貸へ出せる？

事情によっては賃貸へ出せる可能性があります。

ただし、住宅ローンの契約やマンションの管理規約によって条件が異なります。

管理人

無断で賃貸へ出さず、金融機関と管理組合へ確認してくださいね

空室・管理費・修繕・税金なども考える必要があります！

住宅ローンは何歳まで組める？

申込可能年齢や完済時年齢は、金融機関と商品によって異なります。

たとえばフラット35は、原則として申込時70歳未満の方が対象です。

返済期間は最長35年ですが、

「80歳－申込時年齢」と35年のうち、短い方が上限になります。

ただし、条件を満たせば借りられることと、無理なく返済できることは別です。

管理人

退職後の収入まで含めて計画しましょう

社宅に住める間は購入しない方が得？

社宅の自己負担額が低い場合は、経済的なメリットがあります。

管理人

ただし金額だけでなく次の点も考えましょう

• 社宅を退去する時期
• 子どもの入学や転校
• 定住先
• 購入時の年齢
• 希望する物件の価格
• 社宅生活で感じる不便

「今すぐ買う」「定年まで買わない」の二択ではなく、

数年後の購入に備えて、今から資金や情報を準備する方法もあります◎

まとめ｜賃貸か購入かより、住まいの問題を先送りしないことが大切

転勤族が定年まで賃貸を選んでも、必ず後悔するわけではありません。

社宅や家賃補助を活用しながら、老後の住居費と住み替えに備えられるなら、賃貸は合理的な選択です。

一方で、

• 家族の生活拠点を決めたい
• 子どもの転校を減らしたい
• 定住したい地域が決まっている
• 老後の住まいを早めに確保したい

大切なのは、賃貸と購入のどちらが一般的に得かではありません。

次の項目を、自分たちの条件で考えることです！

まずは会社の制度を確認し、夫婦で希望を書き出すところから始めてみてください◎

• 転勤族だから賃貸
• 家賃がもったいないから購入

このように決めつけず、ご家族が納得できる住まい方を選びましょう！

転勤族が家を買うタイミングや場所・住宅タイプまでまとめて整理したい方は、

こちらの記事も参考にしてくださいね◎